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アカシカ住宅の家づくり

アフターサービス

10年保証をはじめお引き渡しのあとの
アフターメンテナンス体制も万全に整っています。

快適に暮らしていただけるように、お引渡し後の10年間、住まいに安心の保証と保険をお付けしています。
さらに、こまめにメンテナンスや補修をすることで、家を正常に保ち、いつまでも安心して生活できるように、
各種サポートシステムもご用意しております。

  • 竣工・お引渡し

    建物が竣工し、お引渡をした瞬間から、お客様との新しいお付き合いが始まります。どのようなご相談でも承ります。

  • 3ヶ月定期点検

    新しい生活が落ち着かれた頃。住まわれてから何かトラブルはないでしょうか?
    気づいた点、お困りの点がありましたらただちに対応いたします!

  • 12ヶ月定期点検

    ご入居1年おめでとうございます!過去2回の定期訪問結果はご満足でしょうか? 居室の壁面、天井、クロスなど、お気づきの点があればご相談ください。

  • 24ヶ月定期点検

    これまでの定期訪問の内容を再度確認させていただきます。徹底したサービスを実現し100%のご満足を追求しています。

  • 5年 定期点検

    ライフスタイルの変化やお子様の成長に伴う追加工事、リフォーム等、施工会社だからこそ出来るアフターメンテナンスをご提供します。こうした定期訪問を通じ、各種イベント等もご紹介させていただき「生涯のお付き合い」をさせていただきます。いつまでもお気軽にご相談ください。

  • 10年 定期点検

    ご家族の暮らしを守る大切な家。安心してお住まいいただけるよう、定期的な点検とメンテナンス工事は不可欠です。10年目にはより総合的な点検を行い、それに伴うメンテナンス工事をお勧めしています。

安心システム

点検期間毎に、往復ハガキによる確認アンケートをご送付して、ご返信ご訪問いたします。

その他の安心サポート
  • 地盤10年保証

    末永く安心して暮らしていただくために、全物件で徹底した地盤調査を行なっています。また、軟弱な地盤の場合は、強固な地盤改良(オプション)を行い、地盤沈下などを10年間保証しています。

    第三者機関による検査・保証

  • 住宅機器5年保証

    保証対象の機器は、工務店や建築会社で同サービスの運営協力にあたるIGS加盟店から購入・設置された戸建て住宅用の給湯器、電気温水器、システムキッチン、システムバス、洗面化粧台、トイレ設備、エアコンの7品目で当社が販売代理権をもつ主力メーカー(松下電工、タカラスタンダードなど8社)商品に限ります。

    代理店保証

  • 白蟻損害補償5年

    基礎パッキン工法により床下換気を行い、シロアリが嫌う乾燥した床下環境を作ります。シロアリ被害を防ぐという、人にも環境にも優しい工法を採用。さらに、土台にはシロアリを寄せ付けにくいヒノキ材を使用しています。万一、シロアリ被害が発生した場合は、保証約款に基づき最高500 万円まで補償します。

    メーカー&提携会社による保証

  • あんしん住宅瑕疵保険

    住宅瑕疵保険とは、引渡しを受けた新築住宅に、万が一後日、欠陥が見つかった場合に、その欠陥を補修するためにかかった費用をお支払いする保険です。
    ※瑕疵(かし)とは「①きず。欠点。②法的になんらかの欠陥・欠点のあること」

    第三者機関による検査・補償

長期優良住宅

長期優良住宅の認定基準には、耐震性、耐久性(劣化対策)、省エネルギー性、維持管理・更新の容易性、住戸面積、居住環境、維持保全計画などの性能項目があります。

  • 耐震基準

    極めてまれ(数百年に1度)に発生する地震に対し、継続利用のための改修の容易化を図るため、損傷のレベルの低減を図る。

  • 劣化対策

    数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できること。
    ※構造躯体が少なくとも100年継続使用するための措置が講じられている。

  • 維持管理

    構造躯体に比べて耐用年数が短い内装・設備の維持管理がしやすいこと。
    ※給排水管などの点検・補修・更新がしやすい

  • 省エネルギー性

    必要な断熱性能などの省エネ性能が確保されていること。
    ※省エネルギー判断基準(平成11年相当)に適合する

※事前の申請が必要となります。また地域によっては認定がおりない場合があります。 ※申請費のみ別途必要となります。

メリットと注意すべき点

各種減税や住宅ローン優遇などの措置を受けることができます。注意すべき点として、維持保全計画に従って計画的にメンテナンスを行うことや、その記録を作成・保存することは、建築主の義務と規定されており、これに違反した場合には、認定の取り消しなどの処分を受けることもあります。